FPテスト

ファイナンシャルプランナーを目指す方のために、FP技能士2級・3級の資格試験情報や過去問題のオンラインテスト等を掲載しています。

FP技能検定の難易度

FP技能検定の合格基準(2級・3級)

FP技能検定の合格ラインは、2級・3級ともに正答率6割(学科試験では60点満点中36点、実技試験では100点満点中60点)となっています。

また、この試験は相対評価ではなく絶対評価となっています。つまり、FP技能検定は合格ラインに達した人全員が合格する試験なので、過去問などを学習する際は、確実に6割正解することを目指しましょう。

※きんざいの実技試験は日本FP協会の実技試験と問題数が異なりますが、合格基準は同じです。

3級FP技能検定の合格率

最近実施された3級FP技能検定の合格率は、次のとおりです。

試験実施月 受験者数
(学科)
合格者数
(学科)
合格率
(学科)
受験者数
(実技)
合格者数
(実技)
合格率
(実技)
平成28年1月 16,583 11,380 68.62% 15,783 12,879 81.60%
平成27年9月 13,622 10,616 77.93% 12,816 10,783 84.14%
平成27年5月 9,778 7,518 76.89% 9,345 8,466 90.59%
平成27年1月 13,163 10,701 81.30% 13,043 11,666 89.44%
平成26年9月 12,925 11,029 85.33% 11,992 9,773 81.50%
平成26年5月 10,118 7,787 76.96% 9,563 8,971 93.81%
平成26年1月 12,283 9,596 78.12% 11,891 10,297 86.59%
平成25年9月 11,602 9,549 82.30% 11,238 10,125 90.10%
平成25年5月 8,550 7,069 82.68% 8,595 7,698 89.56%
平成25年1月 10,258 8,568 83.53% 9,964 8,201 82.31%
(日本FP協会の公式サイトより引用)

2級FP技能検定の合格率

最近実施された2級FP技能検定の合格率は、次のとおりです。

試験実施月 受験者数
(学科)
合格者数
(学科)
合格率
(学科)
受験者数
(実技)
合格者数
(実技)
合格率
(実技)
平成28年1月 19,222 6,682 34.76% 13,610 6,245 45.89%
平成27年9月 16,492 5,845 35.44% 11,880 7,143 60.13%
平成27年5月 16,043 6,450 40.20% 11,674 7,436 63.70%
平成27年1月 17,760 6,032 33.96% 14,054 8,775 62.44%
平成26年9月 16,015 6,703 41.85% 12,287 6,553 53.33%
平成26年5月 14,577 6,327 43.40% 10,698 6,663 62.28%
平成26年1月 15,683 4,934 31.46% 13,068 7,833 59.94%
平成25年9月 14,214 5,820 40.95% 11,546 5,601 48.51%
平成25年5月 13,509 6,459 47.81% 9,917 5,814 58.63%
平成25年1月 14,470 4,059 28.05% 12,129 6,950 57.30%
(日本FP協会の公式サイトより引用)

FP技能検定の学習時間(2級・3級)

資格試験の予備校、LEC東京リーガルマインドが公表している学習時間の目安によると、FP3級は60時間で2ヵ月程度の学習期間、FP2級は260時間(3級の復習60時間を含む)で4ヵ月程度の学習期間となっています。

また、通信教育のユーキャンが公表している標準学習期間によると、6ヵ月(2級)となっています。したがって、1日の学習時間を2時間前後とすると、3級については2~3ヵ月程度、2級については3ヵ月~半年程度の学習期間が合格までの目安と考えられます。

FP技能検定と他の資格試験との関連性

FP技能検定は、範囲が多岐にわたる試験です。したがって、学習内容が重なる他の資格と合わせることで、各分野についての相乗効果や専門性を高めることができます。

これを言い換えると、すでに他の資格を取得済みの受験者については、より短い学習時間でFP技能検定に合格することが可能であるともいえます。例えば、宅建の資格とFP科目の「不動産」および「相続・事業承継」、簿記または証券外務員の資格とFP科目の「金融資産運用」および「タックスプランニング」などは関連性が高いため、これらの資格所持者は対象科目についての学習負担が軽減されるメリットがあります。

また逆に、FPの学習で得た知識を、行政書士、税理士、社会保険労務士、中小企業診断士といった、より専門的な資格の取得に生かすことも可能です。

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